本日は、デンタルトリビューン紙２００９年５月号よりお届けいたします。

《フィンランド》

フィンランド国立労働衛生研究所のMariana Virtanen氏らは、２．２１４人の国家公務員を対象として長時間労働が精神衛生に与える影響を検討しました。その結果、週に４０時間を超える長時間労働に従事している人は、一般に、壮年期を迎えると精神的に抑圧傾向に陥る可能性のあることが示されたとAmerican Joernal of Epidemiogy(2009;169:596-605)に発表しました。

◇２．２１４人認知機能を５年追跡

同研究所Whitehall Ⅱstudyは、１９８５～８８年に３５～５５歳の公務員１万３０８人を登録した大規模な前向きコホート研究です。

Vitanen氏らは今回、１９９７～９９年（ベースライン時）と２００２年～０４年（追跡時）のいずれも認知機能テストを試行できた２．２１４人（男性１．６９４人、女性５２０人）を対象として解析を行いました。

認知機能テストでは、①記憶力②推論・理論的思考力③語彙力④発音の流暢さ⑤語彙の理解力～の５つの能力を測定しました。

２．２１４人のうち、労働時間３５～４０時間／週が８５３（３９％）、４１～５５時間／週が１．１８０人（５３％）、５５時間超／週では、結婚・同棲率、学歴、収入、社会的サポートの程度、飲酒量、不眠率、心理的負担感のいずれも高くなる傾向にあることがわかった。

◇５５時間超／週で各種認知機能低下

多変量分散分析（MANCOVA）の結果、労働時間が長いほど認知機能全般が有意に低下することが示されました。（ベースライン時：p＝０．００２、追跡時p=0.037）。さらに、労働時間が長いほど、時間の経過とともに認知機能が低下する度合いも有意に大きくなることがわかりました。（p＝０．０４４）

また、３５～４０時間／週と比較して５５時間超／週では、ベースライン時、追跡時ともに推論・論理的思考力は有意な低下が見られ（それぞれp=0.068 p=0.002),語彙量も同様でした（いずれもP<0.001)。

今回の研究チームは職業、学歴、高血圧や心疾患といっ全身状態などさまざまな因子の関連も検討しました。Virtanen氏らは、「長時間労働と認知力低下の関連性を調べるにあたってまだ検討していない因子が残っているだろう」と述べ、「長時間労働が精神衛生上に直接的に影響するかどうかは明らかではない」と注意を付け加えました。