本日は、デンタルトリビューン紙２００８年１２月号よりお届けいたします。

◇景気後退が歯科受診に影響～失業増加、負の連鎖懸念～

（米国）米国では経済情勢の悪化に伴い、歯科医療の影響も受けて縮小することが懸念されており、既に失業率の増加と予防歯科治療を受診する患者数の減少に粗間関係が確認されています。一方で、受診減少の原因が必ずしも患者の収入源になるものばかりではないことが、Health Services Research（２００８）に発表されました。

★失業率と歯科受診者数を解析

同研究は、米国国民の健康と医療の改善を目的に活動しているRobert Wood Johnson FoundationのBrian Quinn氏らによって行われました。

同氏らは、ワシントン州のシアトル市とスポーケン市における、歯科診療所の患者数に関する過去１０年分のデータを解析し、その結果を失業率のデータと比較しました。その際、失業率以外の要因は除外することとした。なお、患者数に関するデータと比較しました。その際、失業率以外の要因は除外することとしました。なお、患者数に関するデータは、ワシントン・デンタル・サービスから失業率については労働統計局およびワシントン州職業安定局から入手しました。

同研究において注目される点は、対象者が日常的な予防医療も保証される歯科医療保険加入者であった点である。

◇失業不安が受診抑制に影響

解析の結果、失業者の増加１万人当たりの定期検診受診患者数の減少率は、シアトル地域で１２．４％（p＝０．００４３）、スポーケン地域では５．９５％（p＝０．０３２６）でした。この結果に関して、Quinn氏は「地域社会レベルでの高い失業率が、個人の精神面に影響を与えているものと考えられる。つまり、現在、自分や配偶者が仕事に就いているとしても、いずれは自分もしくは配偶者が職を失うかもしれないという懸念を抱き、それによるストレスを感じることが、予防歯科の受診抑制につながっている可能性がある」と考察しています。

さらに同氏は「失業の不安に気を取られることで、予防歯科にまで気が回らなくなることも考えられる。ストレスの多い時代にあっては、緊張性を要しないと思われることは無視されてしまうだろう」と付け加えました。

そのうえで、米国における予防歯科医療の費用は通常、齲蝕などの治療費よりも安いことから、「歯科医療保険の担当者や公衆衛生の政策立案者には、失業率の高い時期にこそ、歯石の除去や歯科健診を促進することを勧める」と提言しています。